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卒業後の見方

卒業者データ(学部別)について

2018年5月1日時点の情報を掲載しています。
※以下の卒業者に関するデータは、2017年度卒業者(原則2017年4月から2018年3月までの卒業者)のものです。

卒業者数

原則2017年4月から2018年3月までの卒業者の数です。2014年4月以前(6年制の場合2012年4月以前)の入学者も含めています。

進学者数

大学院研究科、大学学部、短期大学本科、専攻科、別科への進学者の合計数です。専修学校、各種学校、外国の学校、職業能力開発校などへの入学者は除いています。

就職者数

給料、賃金、報酬、その他の経常的な収入を得る仕事(自家・自営業を含む)に就いた卒業生の数です。雇用期間の定めのないものとして就職した者、個人経営の事業を営んでいる者および家族の営む事業に継続的に本業として従事する者のほか、雇用の期間が1年以上で期間の定めある者で、かつ1週間の所定の労働時間がおおむね30~40時間程度の者が、ここに含まれます。労働派遣法に基づく派遣労働者を含めている場合もあります。

<POINT>
就職者の割合が高い大学もあれば、進学者の割合が高い大学もあります。就職率だけで一面的に見るのではなく、進路決定率[(就職者数+進学者数+臨床研修医数)÷卒業者総数×100(%)]で、大学の「出口」の状況をとらえてみることをおすすめします。

臨床研修医数

医学科、歯学科のみ記載しています。医師法第16条の2および歯科医師法第16条の2に基づく臨床研修を受ける者の数です。また、5月1日現在、臨床研修医となることが予定されている者もここに含めています。

公務員就職者数

就職者のうち、国または地方公共団体の機関のうち、国会、裁判所、中央官庁およびその地方支分部局、都道府県県庁、市区役所、町村役場など本来の立法事務、司法事務および行政事務を行う官公署で公務に就いた学生の数です。公務の分類は、「日本標準産業分類」をもとにしており、官公署で行う業務によっては、ここにカウントされない場合があります(例えば、病院や教育施設など)。

教員就職者数

就職者のうち、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、高等専門学校、短期大学、大学、特別支援学校、その他の学校に教員として就職した学生の数です。教員の分類は、「日本標準産業分類」をもとにしています。

卒業後の進路について

2018年5月のアンケートに基づいた情報を掲載しています。
※卒業後の進路に関するデータは、2017年度卒業者(原則2017年から2018年3月までの卒業者)のものです。

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