センター試験が終わり、大学入試もいよいよ終盤戦へ。先輩たちはセンター試験自己採点結果を受けて2次出願をどう判断し、国公立大の2次試験突破をめざしてどう戦ったのか。残り少ない時間を有効に使うため、ぜひ参考にしてほしい。
首都大学東京 都市教養学部 都市教養学科[人文・社会系] I・Kさん
2016年入学
さいたま市立浦和南高校 2015年卒 女子
得意科目:英語
苦手科目:国語
前期試験
配点比率:[センター] 50 : [2次] 50
入試科目:(2次)国語、数学、英語
私の2次試験対策!
国語
私立大の国語の対策に苦戦
記述では小論文に力を入れる
首都大学東京の国語には第3問で必ず400字作文があるので、センター試験後すぐに小論文対策を始めました。現代文の記述は得意でしたが、私立大の国語には苦労しました。マーク式でセンター試験に似ているけれど、レベルも分量も違って、センター試験レベルからなかなか切り替えられませんでした。同じマーク式でもセンター試験と私立大の問題は別物です。
英語
単語は直前まで暗記を継続。
長文はじっくり解いて添削してもらう
単語は2次試験直前まで取り組みました。センター試験はスピード重視でしたが、2次試験はレベルも上がるうえ、解答時間も長くなるので、長文を中心にじっくり解いていきました。長文は首都大学東京の過去問と、傾向の似たほかの国公立大の過去問を毎日2題ずつ解きました。この時点で知らない単語が多いと ( 少しあるのは仕方がないのですが )、とても不安になるので、やはり単語は 1 冊完璧にするつもりで直前までやったほうがよいと思います。ほぼ記述なので、高校の先生に添削をお願いしました。入試直前ということもあり、私に自信をつけようと褒めてくれたので、すごくやる気になりました。
数学
先生に解答を添削してもらい
得点がもらえる記述を心がける
ずっと使っていた数学の問題集をハイスピードでもう一周しました。センター試験が終わって、対策する科目数が減ったのと、高校の授業がなくなったので、時間は足りました。時々高校の先生に自分の書いた解答を見てもらって、書いたほうがよい式や言葉を教えてもらっていました。1点も無駄にしたくなかったからです。1日に各分野1題ずつを解くようにしていました。
2次出願から試験対策へ!
周囲に惑わされず2次対策に専念を
センター試験が目標通りの得点に達したので、第一志望校はそのまま変えませんでした。得点が悪かったとしても、記述のほうが得意だったので、変更はしなかったと思います。センターリサーチで、私立大2校がセンター試験利用入試で合格できるだろうと思っていたので、とりあえず安心して併願校も変えませんでした。ただ、逆にセンター試験結果がよかったことで、センター試験後5日間ぐらいはダラダラ過ごしてしまいました。試験翌日に勉強のことは忘れるぐらいリフレッシュしたら、翌々日から勉強再開という風にメリハリがつけられればよかったと思います。周囲は私立大志望の人ばかりで、よかった人、悪かった人が半々でしたが、「センター試験は模試」ぐらいの感覚で、あまり気にせずに過ごしていた人が多かったです。センター試験結果がよくても悪くても、周囲と得点の話をするのはNGです! もしも自分の得点より相手が高かった場合、相当プレッシャーになります。
センター試験の目標と結果
私のココロ・サポーター
今までやってきた問題集や、夏に解いた過去問などをもう一度解いて、復習も兼ねて自信をつけるようにしました。2次試験までは少し時間があったので、大手予備校の直前講習を受けて、最後の追い込みをしました。センター試験が終わってからも、まだまだ伸ばせるチャンスはあると思います。あとは、進路指導室によく通って、先生に話を聞いてもらっていました。友だちも受験生なので、話や相談は親や先生にしましょう!
主な併願結果
◆日本大学 文理学部 心理学科
○合格 … センター試験利用入試(C方式1期)
心理学とマスコミ系で迷っていたので、どちらも受けることにしました。日本大の心理学科は歴史があると聞いたので、心理学科は日本大を受けることにしました。
◆成城大学 文芸学部 マスコミュニケーション学科
○合格 … センター試験利用入試(B前期3教科)
マスコミ系についてはよく調べていなかったので、何となく名前を知っている成城大にしました。どこにあるかも知りませんでしたが、もしすべて落ちていたら通うかもしれない大学なので、ちゃんと調べておけばよかったです。
◆立教大学 現代心理学部 心理学科
×不合格 … 一般入試(個別学部日程)
オープンキャンパスに行って惹かれました。家からも近く、入試科目に数学が使えたのが志願した大きなポイントです。得点率は高かったのですが、ボーダーも高いので、いかにミスを減らして得点を稼ぐかが大切です。
この記事は「螢雪時代(2017年2月号)」より転載いたしました。