page_top

2018年 推薦・AO入試特集:「推薦入試」傾向徹底分析!

  • 推薦・AO入試はこう行われる![2018]

推薦入試とAO入試は、両方合わせて大学入学者の4割以上を占める、受験生にとってひとつ目の“ヤマ場”だ。ここ数年と同様、2018年度も東京医科歯科大・一橋大など、推薦・AO入試の拡大が続く。推薦・AO入試がどう行われるのか、概略を押さえ、早めの対策に役立てよう。


※【推薦・AO入試はこう行われる![2018]】記事は、「推薦・AO入試の形態はこうなっている」「これが2018年『推薦・AO入試』のタイムスケジュールだ」「推薦入試」「AO入試」「書類審査」「小論文」「面接」の7部構成になっています。


全大学の約99%が推薦入試を実施。
学業成績や部活、ボランティアなどの実績でチャレンジ!小論文が合否のカギを握る

一橋大や埼玉大で実施学部増、国公立でセンターを課す方式が増加

 推薦入試は、いまやほぼ全ての大学に普及し、全大学の98.5%、全学部の93.3%で実施している。また、全入学者の34.7%を推薦入試が占める(2015年。2016年以降は未発表のため)。
 ただし、実施スタイルは少しずつ変化している。例えば、国公立大推薦入試の実施学部数の推移を見ると(図表2)、センター試験(以下、セ試)を課す推薦が、この10年間で大幅に増えたのに対し、セ試を課さない推薦はほぼ横ばいの後、2017年に減少。「セ試を課さない→課す」方式への移行が進んだことがわかる。
 2018年度は、国公立大では、一橋大 ‐ 法・経済・社会がセ試を課す推薦を、埼玉大‐教養・経済[昼]、東京医科歯科大 ‐ 歯がセ試を課さない推薦を新たに実施。また、京都大 ‐ 工でセ試を課す推薦の実施学科を増やす(図表1)。
 この他にも、金沢大 ‐ 学校教育学類・地域創造学類で「セ試を課さない→課す」方式に移行。また、千葉大‐園芸、徳島大‐薬では、推薦入試を廃止し、AO入試に移行する。
 一方、私立大では、大阪医科大‐医でセ試を課す公募制推薦を新規実施する。
 なお、筑波大の全学群・学類の推薦で、英語外部検定の利用が可能になるなど、英語検定試験の成績を推薦入試で利用する大学が増えつつある。ちなみに、2017年の推薦・AO入試では、314大学(全764大学の41%。前年比16%増)が利用した。求められるレベルは、英検の級に換算すると、準2級~2級で8割以上を占める。


推薦入試には、指定校制推薦と公募制推薦がある

 推薦入試は募集方法によって、指定校制推薦と公募制推薦に分かれる。指定校制推薦は、大学から指定された特定の高校だけが、その大学に応募できる。募集人員は1校あたり1~2名と少ない。公募制推薦は、どこの高校からでもその大学に応募できる。
 国公立大は原則として公募制推薦(公立大では対象の地域を限定することが多い)で、指定校推薦はほとんどない。私立大は全体的に指定校制推薦と公募制推薦を併用する大学が多い。

学業成績だけでなく、スポーツ推薦・文化活動推薦など多種多様

 公募制推薦は、さらに一般推薦と特別推薦に分かれる。一般推薦は、出願資格が学業成績中心。特別推薦は、スポーツ・文化活動やボランティア活動などが主な選考基準となる。

スポーツ推薦  全国・県大会レベルでの上位入賞が条件。競技種目を指定する大学が多い。

文化活動推薦  都道府県レベル以上のコンクールやコンテストでの上位入賞が条件。指定種目に注意しよう。

取得資格推薦  高校在学中における、英語(英検・TEAPなど)や、簿記、情報処理などの資格・検定取得者が対象。特に英語有資格者対象の推薦は、ここ数年で増える一方だ。

課外活動推薦  クラブ活動や生徒会活動などで、リーダーシップを発揮したり、優れた成績を残したりした者が対象。

社会活動推薦  ボランティア活動や地域活動で実績をあげた者が対象。活動実績の証明が必要。

一芸一能推薦  分野を問わず、あらゆる分野で特技・資格・能力・個性を持つ者が対象。

 また、これらの他に自己推薦がある。これは、高校長の推薦を必要とせず、受験生自身が特技・資格・能力などを「自己推薦書」に書いてアピールし、評価してもらう受験方法だ。

出願条件には学業成績基準、現浪制限、併願の可否などがある

 推薦入試の出願条件には、学業成績、卒業年度(現役か浪人か)、併願の可否などがある。
 学業成績は最も重要な条件で、調査書の「全体の評定平均値」か「学習成績概評」の最低基準で示される。国公立大の場合、全体の評定平均値なら4.0以上、学習成績概評ならA以上が多い(B以上の大学・学部もある)。私立大の場合は、高い大学・学部で「4.0~4.5以上」、低い大学・学部で「2.7以上」と幅広いが、全体的には「3.2以上」、C段階以上が多い。「学習成績概評」の5段階(A~E)と「全体の評定平均値」の対応関係については「書類審査」のページを参照してほしい。また、指定校制推薦の推薦基準は、公募制推薦より高く、ふつうは0.2~0.3の差がある。
 さらに、出願条件に英語検定試験の一定以上の成績を必須として加えたり、出願資格のひとつとして利用可能にしたりするケースも増えている。
 卒業年度(現役か浪人か)については、国公立大の多くが現役生のみに制限している。私立大は現役中心ではあるが、浪人の出願を認めている大学もかなり多い。
 併願の可否では、「否」つまり「専願」と制限する大学が多いが、私立大では「併願可」を認める大学も、関西地区を中心に多い。

選考方法はおよそ6パターン、「書類審査+小論文+面接」が主流

 推薦入試の選考方法は、およそ次の6つのパターンである。

①書類審査(調査書・推薦書・志望理由書など)
②書類審査+面接
③書類審査+小論文(作文)+面接
④書類審査+学力試験+小論文(作文)+面接
⑤書類審査+学力試験+面接
⑥書類審査+実技試験(実験)+面接

 6つのパターンのうち、最も典型的な選考方法は、③の「書類審査+小論文(作文)+面接」だ。小論文(作文)は、基礎的な学力や入学後の適性などをチェックするのが目的で、重要性が高い(「小論文」のページを参照)。

この記事は「螢雪時代(2017年6月号)」より転載いたしました。


蛍雪時代

螢雪時代・7月号

国公立大&難関私立大合格!のために読む雑誌

先輩合格者の「合格体験記」、ベテラン予備校講師の「科目別アドバイス」をはじめ、センター試験関連情報 や大学入試の分析&予想など、お役立ち情報満載の月刊誌。志望校・合格へあなたをサポートします。

「螢雪時代」のご案内は、こちら

推薦・AO入試はこう行われる![2018] 記事一覧

入試・勉強法 記事一覧