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後期・中期の募集比率が高い国公立大の学部・学科はここだ!

  • 自己採点後の併願校選びに!
  • [2017/1/20]

2017年(以下、17年)の国公立大一般入試で、後期日程と公立大中期日程が、募集人員全体の40%以上を占める学部・学科等(募集人員10人以上)の一覧を紹介する。センター試験自己採点の結果、第1志望の前期日程はあまり自信がないが「どうしても国公立へ行きたいから後期まで粘る!」という人は、より可能性の高い併願先を選ぶ参考にしてほしい。

平均は前期8割、後・中期2割だが、5割を超えるケースも

 国公立大一般入試は、第1志望校を前期日程で受験するのが基本。とはいえ、国公立大を目指す受験生にとって、後期日程と公立大中期日程(以下、中期)は貴重な併願先だ。

 しかし、その募集枠はけっして大きいとはいえない。過去5年間(13~17年)の募集人員(総合計)の比率をみると、前期がほぼ8割を占めるのに対し、後期と中期を合わせても、全体の約2割に過ぎない(17 年については下図を参照)。しかも、推薦・AO入試の新規実施などに伴い、後期の募集停止や縮小は続いている。

 選択肢が狭まる一方の後期・中期だが、それでも“最後の頼みの綱”であることに変わりはない。まして、募集枠が平均(2割)を大幅に上回る場合はなおさらだ。そこで、募集人員全体に占める後期や中期の比率が40%以上を占める学部・学科・専攻等(募集人員が10人以上の募集単位)について、センター試験(以下、セ試)と個別試験(以下、2次)の概略もあわせて、一覧表を掲載した。自己採点の結果、第1志望の前期日程で思ったような判定が出なかった人や、「どうしても国公立へ行きたいから後期までがんばる」という人は、併願先を決めるにあたって、参考としてほしい。なお、入試科目・配点等の詳細は、必ず募集要項を参照のこと。

【ここに注目】後期の募集人員が前期を上回るおもな例を、学部単位で挙げてみると、埼玉大‐理では「前期89人・後期116人」、同‐ 工は「前期201人・後期222人」、滋賀大‐ 経済[昼]は「前期150人・後期200人」、兵庫県立大‐ 工は「前期120 人・後期140 人」と、後期が募集人員の半数以上を占める。

 茨城大‐ 工[昼]で募集人員を「前期304人→ 265 人、後期115 人→ 179 人」と後期へ移し、後期比率が40 %を超えたのも注目される。


●【後期・中期の比率が全体の50%以上】(PDF)こちらから⇒
●【後期・中期の比率が全体の40%以上50%未満】(PDF)こちらから⇒

【表の見方】①「募集人員」欄の「全体に占める比率」は、後期・中期の割合を%表示で示した。/②「日程」欄の「別日」は別日程の略。/③「セ試教科数」欄では、例えば「5 教科7 科目」は「5-7」、「5または6 教科7または8科目」(地歴・公民や理科の選択による)を「56-78」と示した。/④「2次教科数」欄では、学科試験は教科数を、その他の選抜方法は「総=総合問題、小=小論文、実=実技、面=面接」と略して記載した。
【ここに注意】(注1)北海道大は、理・薬・工・農の前期を全て、その他の学部も前期の一部を、一括募集の「総合入試」として実施するため、当表の対象から除外。/(注2)別日程実施の国際教養大・新潟県立大も対象とした。/(注3)都留文科大‐文(初等教育)の中期は、3・5 科目型の2 方式合計で比率を算出。/(注4)電気通信大‐情報理工学域[昼]は、前期が一括募集のため、後期の合計で比率を算出した。


この記事は「螢雪時代(2017年2月号)」より転載いたしました。


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