学部学科

*各学部の定員数は、一般入試の2012年の募集人員を示す。

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歴史
設置=1949
学科・定員
政治 150 , 経済 200 , 国際政治経済 100
学部内容
 多様性と国際性を重視した教育で、広い視野で政治と経済、世界をとらえ、社会の原動力となって国際社会を切り開いていく人材を育成する。
 政治学科では、政治学、法律学、経済学、社会学にわたって広い範囲を学ぶ。さらに専門性を究められるよう、「理論分析」「比較・歴史」「国際関係」「公共政策」の4科目群が設定されている。選択によっては、複数にまたがる履修や科目群を変更しての履修も可能。
 経済学科の学風は、リベラリズム、民権、実学主義であり、その特色は科目構成にも現れている。専門科目では、現代経済の多様な側面を理論的かつ厳密に学習できるよう、会計学系よりも経済学系の講座が多く設置されている。基礎分野として「経済理論」「統計・計量」「経済史・経済学史」の3分野が設置されている。さらに応用分野として「公共」「社会・労働」「金融」「産業・企業」「国際」がある。
 国際政治経済学科は、政治学と経済学の相互作用を重視し、隣接の諸科学と連携して、国際性と政策性を特徴とする実践的で学際的な教育が行われている。国際社会の諸問題を分析し、解決する政策能力を身につけ、世界で活躍できる人材を目指す。
男女比率 男72%・女28%
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歴史
設置=1949
学科・定員
学科組織はない 300
学部内容
 創立当時の「法学科」に源を持ち、政治経済学部とともにもっとも歴史の古い学部である。問題解決・分析能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を養い、国際社会で活躍できるリーガルマインド(法的思考能力や判断能力)を持った人材を育成する。
 6つの法律主専攻履修モデルと11の副専攻履修モデルが用意されている。法律主専攻履修モデルには、民事司法、国際関係、企業・金融などがあり、興味や将来の進路に向けて主体的で系統的な履修が可能である。副専攻履修モデルには、英語圏地域研究、フランス語圏地域研究、表象文化研究、歴史・思想研究などがあり、高度な言語運用能力を身につけ、該当する言語文化圏について、さまざまな角度から総合的に学習をすることができる。
 セメスター制のため、海外の協定校への交換留学のプログラムに参加しやすく、外国語教育が充実し、上級クラスの外国語を学んだり、第3外国語の修得も可能になっている。
 1年次には導入教育として、法の基礎理論の学習、法律文献の検索・引用方法、ディベートの方法などの訓練を行う。また、2年次から始まる法学演習でも、導入から専門まで2段階に発展する教育システムをとっている。
男女比率 男69%・女31%
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歴史
設置=2007
学科・定員
文化構想 500
学部内容
 文化構想学科は、1年次に基礎教育を受け、2年次から専門課程(論系)に進級する1・3制をとっている。
 多元文化論系では、世界各地のさまざまな文化のありようを、時間軸・空間軸に沿いながら総合的に研究する。アジア・日本文化論プログラム、ヨーロッパ・地中海・イスラーム文化論プログラム、英語圏文化論プログラムの3つのプログラムがある。
 複合文化論系は、社会・文化現象を総合的に研究する5つのプログラム(比較文学、言語文化、文化人類学、異文化接触、感性文化)から成り立っている。その対象は衣食住にはじまり、言語、文学、芸術、宗教、思想、美意識、メンタリティ、政治、経済、医療さらには国際関係にも及ぶ。
 表象・メディア論系では、人間が生み出してきた多種多様な芸術文化活動を、メディア・身体・イメージという3つのキーワードを切り口にして分析する。メディア論プログラム、身体論プログラム、イメージ論プログラムからなる。
 文芸・ジャーナリズム論系では、文芸諸ジャンルの実作者を育て、質の高い翻訳者、文学性に富み方法論に習熟した研究者および批評家を養成する。また、美術・ヴィジュアル批評、音楽批評など、幅広い領域を横断的に学ぶことができる。文芸創作、テクスト・ヴィジュアル批評、編集・ジャーナリズムの3プログラムがある。
 現代人間論系は、「ともに生きる」をテーマに、これまでに重ねられてきた人間に関する深い思索、個人と個人、個人と社会、さらに人間社会とその表出としての文化との関係性に関する最新の理論について学ぶ。精神文化論、関係構成論、人間発達論、社会福祉士の4プログラムがある。
 社会構築論系は、現代社会への歴史的・文化的視点でのアプローチに基づく分析を中心に、社会現象の矛盾や問題点をえぐり出し、それらを克服すべき新たな社会構築の方法、それを担いうる主体のあり方を構想する教育・研究を推進する。社会構造論、地域・都市論、共生社会論の3プログラムがある。
男女比率 男44%・女56%
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歴史
設置=2007
学科・定員
文学 440
学部内容
 1年次に基礎教育を受け、2年次から17のコースに所属する。
 各コースには個性的なカリキュラムと、各分野を網羅する充実した演習と専門講義がある。古典に取り組むために必要な基礎学力の養成と、研究方法習熟のための教育に力を注ぎながら、先端的な学術研究も意欲的に導入。文化構想学部とよき競合関係を築く。
 以下の17コースが設置されている。
 哲学コースでは、欧米の哲学を学び、自分で考える力を身につける。東洋哲学コースではインド・中国・日本の思想・文化を広く深く学ぶ。心理学コースでは心と行動を読み解くスペシャリストを育成する。社会学コースでは、人間と社会の関係を論理的・実証的に研究する方法を学ぶ。教育学コースでは、現代の教育にかかわるテーマについて幅広く扱う。
 日本語日本文学コース、中国語中国文学コース、英文学コース、フランス語フランス文学コース、ドイツ語ドイツ文学コース、ロシア語ロシア文学コースでは、それぞれ専門の国(フランス語圏、ドイツ語圏など各言語圏を含む)の言語、文学、文化について学ぶ。
 演劇映像コースでは、演劇と映像に関して多角的・総合的な研究を行う。
 美術史コースでは、作品を鑑賞する目を養い、美術作品を歴史的に位置づけて学ぶ。
 日本史コースでは、日本列島の歴史を実証的に学ぶ。アジア史コースでは、中国を中心に東アジアの歴史を幅広く学ぶ。西洋史コースでは、アメリカを含めた西欧社会の持つ世界史的意義を検証する。考古学コースでは、遺跡・遺物などを資料として、人類の歴史の解明と理解を目指す。
男女比率 男45%・女55%
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歴史
設置=1949
学科・定員
計700* 教育 ( 教育学〈教育学、生涯教育学、教育心理学〉, 初等教育学 ) , 国語国文 100 , 英語英文 100 , 社会 185 ( 地理歴史, 社会科学 ) , 理学 60 ( 生物学, 地球科学 ) , 数学 55 , 複合文化 50
※かっこ内は専修名
学部内容
 教育学科は以下の2専攻。
◆教育学専攻は以下の3専修。教育学専修では、教育に関する広範な内容を、歴史的、哲学的、行政的な方法や比較の方法で教育・研究を行う。生涯教育学専修では、青少年・成人・高齢者を中心とする社会教育活動を行うための理論と実践を研究。教育心理学専修では、教育活動に直結する心理学の問題のみならず、心理学の全分野を学ぶ。
◆初等教育学専攻は小学校教員養成を主目的とする。
 国語国文学科では、各時代の文学および言語に関する幅広く多彩な科目と、関連する漢文学に関する科目が開講されている。
 英語英文学科では、英語学・英米文化研究・英米文学・英語教育に関する科目が豊富に用意されている。
 社会科は以下の2専修。地理歴史専修では、地理・歴史の両分野にわたって学習・研究を進める。社会科学専修では、政治学、経済学、法律学、社会学、新聞学、放送学を中心に、科目が多数開講されている。
 理学科は以下の2専修制。
◆生物学専修では、生物学全般にわたって学習し、高度な学力と実験技術を修得し、基礎的研究能力を養う。
◆地球科学専修では、地質学、岩石学、鉱物学を中心として、地球科学の諸分野を学ぶ。
 数学科では、現代数学の各分野にわたって幅広く学習する。
 複合文化学科では、さまざまな文化現象を、サブカルチャーまで含め、多面的に分析し、英語以外の外国語力をつけ、文化や社会に対する複眼的な思考をつちかう。自然科学から人文・社会科学に至る多くの専門領域がある教育学部の特色を生かし、各専門の枠を超えて、今日的課題に取り組む。
 卒業者の約1割が大学院教育学研究科に進学している。理学科の成績優良者には、大学院理工学研究科への推薦入学の道も開かれている。
男女比率 男62%・女38%
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歴史
設置=1949
学科・定員
学科組織はない 455
学部内容
 明治37年の旧制大学時代に開設された学部で、産業経済社会全般で能力を発揮できる人材の育成を目的とする。
 セメスター制(半年で完結する集中授業制度)を導入し、ひとつの授業を集中的に学ぶことができる。科目は4系列に分かれ、専門基礎科目として基礎数学、基礎会計学、基礎経済学を必修としている。
 専門教育科目では、約100科目を経営、会計、商業・貿易・金融、経済・産業の4コースに分け、かなり自由に選択できる。3・4年次生を対象とする演習(ゼミ)は多くあり、少人数教育がなされている。さらに外国語科目は、外国人教員の指導により、2か国語を3~4年にわたって履修する。
 なお、公認会計士試験の合格者数は、単独学部としては有数の実績を誇っている。諸団体の支援によって行われる「寄付講座」が開設されている。第一線で活躍する実務家の講義によって、ビジネスの最先端の情報を得ることができる。
男女比率 男73%・女27%
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歴史
設置=2007
学科・定員
計315* 数学 , 応用数理 , 情報理工 , 機械科学・航空 , 電子光システム , 表現工
学部内容
 数理科学および基礎工学に重点を置いた教育・研究を通し、未来社会に向けて基幹となる科学技術を担う技術者・研究者を育成する。
 数学科では、代数、幾何、解析から計算機科学、確率統計などの応用数学に至る広い領域をカバーする科目をバランスよく配置する。
 応用数理学科では、数学科と協力して充実した数学教育を行い、自然科学、社会科学、情報・通信・応用力学などの基礎工学もしっかりと学習する。
 情報理工学科では、ハードウェア、ソフトウェアおよびその基礎、さまざまなネットワークやコンピュータ・ネットワーク活用など、先端情報技術を総合的に教育・研究する。
 機械科学・航空学科では、1年次に物理、数学、情報の基礎を基幹理工学部共通で学び、2年次から4年次まであらゆる産業の基盤となる力学を中心とした機械工学を学ぶ。
 電子光システム学科では、エレクトロニクスや光エレクトロニクスの基礎となる電子技術と光技術をベースに、量子論、物質科学、情報工学、フォトニクスなどの基礎学問から、ナノテクノロジー、電子デバイス・光デバイス技術などの応用学問まで学ぶ。
 表現工学科では、アート・デザインと科学・技術の深い結びつきを研究しながら、作品を制作し技術を開発する。
男女比率 男87%・女13%
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歴史
設置=2007
学科・定員
計325* 建築 100 , 総合機械工 70 , 経営システム工 70 , 社会環境工 50 , 環境資源工 35
学部内容
 ヒューマン、生活、環境という3つのキーワードに基づき、科学技術の視点から、現代社会の問題を解決する。
 建築学科では、建築の歴史、建築や都市のデザイン、環境、建築設備、建築構造、材料や建築工法など、広範な建築の知識を身につける。
 総合機械工学科では、現場性を考慮した実践的な教育を導入し、それに科学的知識を関連づけることにより、工学的なセンスと論理的思考を教育することを重視している。
 経営システム工学科では、環境問題、インターネットによる情報化社会・ボーダーレス社会への対応、国際競争に勝てる効率と品質の実現といった経営目標達成に貢献できる人材の育成を目指し、問題発見・解決能力を養成する。
 社会環境工学科では、建築事業を遂行する上で不可欠な学問と技術を学び、市民の視点から社会基盤整備のあり方を見直し、環境に重点を置いた持続的な社会の発展への貢献を目指す。
 環境資源工学科では、大気・水環境保全、環境調和型リサイクリング、地殻環境保全などを対象に、自然環境と調和した人工資源循環システムの創造を目指す。
男女比率 男82%・女18%
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歴史
設置=2007
学科・定員
計300* 物理 30 , 応用物理 55 , 化学・生命化学 35 , 応用化学 75 , 生命医科学 30 , 電気・情報生命工 75
学部内容
 自然科学を基盤に、理学・工学・医学分野における先端科学技術の向上とそれらの学際的新領域の創成を目指す。
 物理学科では、ミクロからマクロに至るあらゆる階層の自然現象を理解するために不可欠な物理法則に関する教育・研究を行う。
 応用物理学科では、物理学と物理数学の基礎を修得した後、計測・制御、光工学、物性物理学、応用数学、ナノテクノロジーなど幅広い分野を学ぶ。
 化学・生命化学科では、原子・分子の立場から、物質の構造、性質、化学反応を理解し、新しい性質の発見、新しい化学反応の開発、新しい物質の創成を目指す。
 応用化学科では、化学を利用して生活と社会を支える物質を作り出し、持続的で快適な生活を実現する。有機無機ハイブリッド素材、医薬品合成、燃料電池などの幅広い分野を扱う。
 生命医科学科では、生命科学や生命工学の知識を身につけ、医学の基礎も学び、医学と理工学の両方の知識を合わせ持つ研究者を育成する。
 電気・情報生命工学科では、電気・電子・情報・生命系分野の教育研究を充実・融合させ、個々の目的に応じて最先端知識を効果的に吸収できるカリキュラム体制となっている。
男女比率 男82%・女18%
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歴史
設置=1966
学科・定員
社会科学 450
学部内容
 既存の人文科学、社会科学、自然科学における幅広い分野を縦糸に、人権・福祉、環境・計画、産業・企業、国際社会、思想・文化、市民・政府などの具体的な問題を横糸として設定し、学際的な発想で、複雑化した現代の社会問題を解き明かしていく。幅広い科目のなかから自由な選択ができる。また、他学部・他機関で履修した科目を48単位まで卒業単位として認めるため、幅広い履修が可能となる。
 60クラス以上あるゼミナールは、おのおの異なるテーマが設定され、1学年10~15名程度の共通の関心を持つ学生が集まる。毎週行われる授業、休みの期間を利用して実施される合宿のほかに、研修やフィールドワークが行われることもある。ゼミナールは2年次の後期から開始される。2年次では専門学習への導入、3年次は総合学習への発展、4年次では専門・総合的学習の完成を目指している。
男女比率 男75%・女25%
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歴史
設置=2003
学科・定員
計340* 人間環境科学 120 , 健康福祉科学 120 , 人間情報科学 100
学部内容
 環境、健康・福祉、情報に関する教育・研究を通して、地球や社会の課題に対する解決策を示す。自ら課題を探し、具体的な解決策を見出すために幅広い科学的知見を動員し、その過程で異文化コミュニケーション能力を生きた形で体得する。
 人間環境科学科では、地球環境保全、環境デザインと人間行動、人生設計とライフコース、都市・農山漁村の生活、地球社会の文化比較などの領域についての教育・研究を行う。生物・環境系、社会系、心理・行動系、文化系の4領域から構成されている。
 健康福祉科学科では、心身の健康と福祉を教育・研究の基盤とし、医学、工学、教育、経営、行財政、エシックスなどの分野から理論的、実践的、総合的な教育・研究を行う。
 健康福祉科学系、健康福祉理工学系、福祉医療科学系などの5領域から構成されている。
 人間情報科学科では、認知科学、コミュニケーション科学、人間工学、教育工学、デジタルメディア表現などに重点を置き、それらに必要な知識と技能を修得する。教育工学系、情報科学系、人間工学系、認知科学系などの5領域から構成されている。
男女比率 男58%・女42%
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歴史
設置=2003
学科・定員
スポーツ科学 100
学部内容
 従来のスポーツ医科学科とスポーツ文化学科を統合したスポーツ科学科を開設し、1学科7コースとなった。
 スポーツ医科学コースでは、スポーツ科学における諸領域のうち、主として自然科学系領域を学ぶ。
 健康スポーツコースでは、健康運動指導士をはじめとした運動・スポーツ指導の専門家を養成する。
 トレーナーコースでは、スポーツ科学の基礎知識に基づき、スポーツ障害の予防、コンディショニング、および受傷後の復帰に向けたリコンディショニングなど具体的な実践技法を学ぶ。
 スポーツコーチングコースでは、スポーツ科学やさまざまなレベルのスポーツ技能向上策、および関連するコーチングの理論と方法を修得し、ジュニアからシニアまで、愛好者からアスリートまでの広範な実践レベルに対応できるスポーツ指導者を養成する。
 スポーツ教育コースでは、スポーツ教育にかかわる幅広い知識と指導技術を身につけ、学校体育はもちろん、幅広い範囲にわたる生涯スポーツの諸場面において、教育を通して他者のスポーツ実践を適切にサポートできる人材を育成する。
 スポーツ文化コースでは、スポーツを人文社会科学的に教育・研究し、スポーツの本質や、現代社会におけるスポーツ文化のあり方などについて論じることのできる人材を育成する。
 スポーツビジネスコースでは、経済産業、組職経営についての基礎知識と、スポーツに関する幅広い知識を修得する。さらにこの上にスポーツビジネスについての知識や技能を身につける。
男女比率 男70%・女30%
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歴史
設置=2004
学科・定員
国際教養 150*
学部内容
 教養教育を独自の視点からとらえ直したカリキュラムを編成している。欧米のリベラルアーツ教育をモデルに、人文科学、社会科学、自然科学の各分野にわたる7つのクラスター(学問分野)を設置し、ひとつの分野に特化せず、幅広い知識と教養を身につける。7つのクラスターは以下の通り。
 1.Life, Environment, Matter and Information(生命・環境・物質・情報科学)、2.Philosophy, Religion and History(哲学・思想・歴史)、3.Economy and Business(経済・ビジネス)、4.Governance, Peace, Human Richts and International Relations(政治・平和・人権・国際関係)、5.Communication(コミュニケーション)、6.Expression(表現)、7.Culture, Mind and Body, and Community(文化・心身・コミュニティ)。
 また、学部学生の約3分の1が海外からの留学生となっている。異文化と触れ合うことで、多元的なものの見方、考え方が身につけられる環境を構築している。
 教育の共通語は英語を使用。国内から入学する学生は、2年次後半から3年次前半までの、原則として1年間の海外留学が必修となる。海外協定校から留学先を選択でき、留学先の大学での履修科目は卒業単位となる。
男女比率 男38%・女62%

▼卒業後の進路(2011年3月卒)

 学部別の業種別就職先ベスト5は以下の通り(数値は%)。 政治経済-金融26.2、メーカー20.3、情報通信9.5、商業9.1、マスコミ8.0。-金融25.7、メーカー・公務員各17.6、情報通信8.4、商業6.7。教育-メーカー16.2、金融16.0、情報通信15.6、商業9.9、公務員9.5。-金融30.7、メーカー20.2、情報通信10.9、商業8.7、専門サービス7.8。社会科学-金融20.9、メーカー20.2、情報通信12.9、商業11.4、公務員9.0。国際教養-メーカー23.2、商業18.7、金融18.0、情報通信9.1、専門サービス7.3。文化構想-金融16.2、商業・情報通信各14.1、マスコミ13.4、公務員9.0。-メーカー14.0、情報通信12.2、マスコミ11.3、商業10.5、公務員10.2、。基幹理工-情報通信36.7、メーカー23.5、公務員・金融・専門サービス各7.1。創造理工-メーカー28.7、情報通信13.3、不動産・建設11.3、金融10.0、公務員8.7。先進理工-メーカー28.3、情報通信26.4、金融18.9、専門サービス11.3、公務員・マスコミ各3.8。人間科学-メーカー20.8、金融17.4、情報通信13.0、公務員10.7、商業10.5。スポーツ科学-メーカー19.8、金融15.0、商業12.8、専門サービス10.9、情報通信7.7。 主な就職先 主な就職先は全学部合計で、三菱東京UFJ銀行96、みずほフィナンシャルグループ82、富士通75、特別区(東京23区)職員68、NTTデータ65、東京都職員I種62、三井住友銀行54、東京都教員53、日本放送協会(NHK)49、野村證券47、楽天41、国家公務員II種40、三菱電機39、日立製作所38、三井住友海上火災保険37、第一生命保険36、野村総合研究所・電通・NTT東日本・日本生命保険・東芝各35、日興コーディアル証券34、ソフトバンクグループ通信3社33など。
資料/願書請求の手順
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