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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
法律
900
|
| 学部内容 |
コース制を採用し、ビジネスロー・国際関係法・法と情報・公共法務・法曹の5つのコースのなかから将来の進路に合ったコースを選択するようになっている。 ◆ビジネスローコースは、企業法務や企業内法律関連業務に従事しようとする者、公益法人・非営利法人などの組織での法律関連業務に従事しようとする者、自ら企業を起こそうとする者など現代ビジネス社会で活躍しようとする学生を対象としている。 ◆国際関係法コースは、国際的な取引・ビジネス法務に関連する業務に従事しようとする学生や各国文化、各地域文化を理解し国際社会で活躍しようとする学生を対象としている。 ◆法と情報コースは、IT関連企業への就職を目指している学生を主たる対象とする。情報技術の基礎を学び、法学の基本を身につけ、情報技術と社会とのかかわりを理解した上で、情報技術と関連する法や、より高度な情報技術を学ぶことができる。 ◆公共法務コースは、国家公務員、地方公務員、裁判所職員、および国会職員その他の法律関連専門職への就職を希望する学生を対象としている。 ◆法曹コースは、裁判官、検察官、弁護士(法曹)としての資格またはその他の法律関係の資格を取ることを目指す学生を対象としている。 △男女比率 男75%・女25% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
商学
1,020
|
| 学部内容 |
学部の最大の特色は、少人数の演習教育である。2~4年次の3年間で、商学専門科目と総合学際演習の2系統のゼミナールを同時履修可能として、幅広くかつ深い教養を備えた専門職業人の育成を目指す。 コースには、アプライド・エコノミクス、マーケティング、ファイナンス&インシュアランス、グローバル・ビジネス、マネジメント、アカウンティング、クリエイティブ・ビジネスの7コースがある。 △男女比率 男71%・女29% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計1,030
政治
260
,
経済
620
,
地域行政
150
|
| 学部内容 |
政治学科・経済学科は、政治学・経済学があらゆる社会現象、それを対象とするあらゆる社会科学の基礎に存在するという見地から、このふたつの学問領域を中心に、複雑な現代社会を読み解くために必要とされるさまざまな科目を用意している。 地域行政学科では、地域社会を支える3つの主体(地域住民・企業・自治体)とそれらが活動する場(地域コミュニティ・産業社会・行政)を対象に学び、地域運営のプロフェッショナルを養成する。 全学科でゼミ指導型コース制を導入している。政治学・社会学総合コース、経済学・経済政策総合コース、地域行政総合コース、国際文化総合コースの4コースと、これらをさらに区分した「科目パッケージ」により科目を体系的に配置し、ゼミの担当教員の指導に基づいて、自身の研究テーマにふさわしいコース並びに科目パッケージを選択し、学習する。 △男女比率 男76%・女24% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1953 |
| 学科・定員 |
計650
経営
380
,
会計
170
,
公共経営
100
|
| 学部内容 |
「個を強くするという」大学の理念を基礎として、経営に携わる人間の育成を目指す。 経営学科では、将来の変化を機敏に読み解き、適切に対応できる有為の人材養成を目的としている。さらに、グローバル化が進むなかで、「経営英語」に慣れるため、「英語による専門科目」の授業を幅広く展開している。 会計学科では、国際的に通用する会計のスペシャリストになるための基礎固めをする場として、高度な会計教育を行っている。 公共経営学科では、行政組織に加え、医療・福祉・教育、まちづくり、環境保全、国際協力、公的施設・スポーツ組織の運営など、幅広い公共サービス分野のNPOなどのマネジメントについて学ぶ。 △男女比率 男73%・女27% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計775
文学
415
,
史学地理
260
,
心理社会
100
|
| 学部内容 |
文学科は、日本文学、英米文学、ドイツ文学、フランス文学、演劇学、文芸メディアの6専攻からなっている。 演劇学専攻では、日本・西洋の演劇史、戯曲研究など、演劇論の研究を中心に教育が行われている。 文芸メディア専攻では、さまざまな文芸に触れながら、現代の複雑なメディアに対応できる読みと表現を学ぶ。 他の各専攻では、多彩なカリキュラムを通して、それぞれの言語・文学・文化を学ぶ。また、外国語の学習に力が注がれていて、ネイティブ・スピーカーによる視聴覚設備を用いた会話や、ヒアリングなどの科目もある。 史学地理学科は、日本史学、アジア史、西洋史学、考古学、地理学の5専攻に分かれる。 日本史学専攻では、古代から現代までの各時代を、アジア史と西洋史学の2専攻では、それぞれアジアや欧米各地の歴史と文化を学ぶ。考古学専攻では、日本やオリエント、ヨーロッパなど世界の主要地域をカバーする専門科目が用意されている。 地理学専攻は、主として実地調査に主眼をおいている。 心理社会学科では、子どもや青少年の問題、地域の市民活動、環境問題など、現代の諸問題を心と社会の両側面から複眼的に学び、「臨床心理学」「現代社会学」のふたつの専門分野で研究を深めていく。 △男女比率 男49%・女51% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=2004 |
| 学科・定員 |
情報コミュニケーション
400
|
| 学部内容 |
21世紀における社会の諸変化を認識し、それらに対応できる教育、研究の場を創造し、現代社会に内在する諸課題の分析を通じて、社会の本質を探究することを目的とする。 これまでの学問分野にとらわれず、社会科学的な視点を中心としながら、多面的・総合的アプローチによる問題発見・問題解決型の教育を行う。 次の4コースがある。 ◆社会システムと公共性コースでは、法・政治を中心に、情報社会の規範や制度を考える。 ◆組織と人間コースでは、経済的な観点から組織のダイナミクスを考える。 ◆言語と文化コースでは、個人の思考や行動を目に見えない形で支えている文化現象を考える。 ◆メディアと人間コースでは、メディアという切り口から自然・人間・技術と社会の関係を考える。 △男女比率 男59%・女41% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=2008 |
| 学科・定員 |
国際日本
300
|
| 学部内容 |
日本文化に対する深い理解と英語による優れた発信能力を有し、かつ異文化に対しても柔軟な理解力を兼ね備え、グローバル化した社会において、広く活躍できる真の国際人を養成することを教育目標とする。 現代日本文化や、その背景となる日本の伝統文化を研究の対象とする。また、日本の文化のみならず、その発信基盤である日本の社会システム(企業・産業・社会制度)の教育研究も重要な課題としている。 さらに、比較文化や国際関係に関する教育研究も行う。英語によるコミュニケーション能力の育成に加え、日本語教育も重視する。 各種留学制度を整備し、授業の一環として海外留学を促進。留学生の受け入れ、外国人教員の任用を積極的に行うなど、国籍や民族の違いを超えて共に学ぶ多文化共生キャンパスの創成を目指す。 △男女比率 男35%・女65% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 改組=1989 |
| 学科・定員 |
計925
電気電子生命
220
,
機械工
120
,
機械情報工
120
,
建築
140
,
応用化学
110
,
情報科学
105
,
数学
55
,
物理
55
|
| 学部内容 |
電気電子生命学科では、電気電子工学技術と生命科学が融合した分野を学ぶ。基礎科目として、数学や物理、生物だけでなく、生命科学、情報処理、電気磁気学、回路工学の専門科目を重視する。高学年次になると、ロボット制御、生命情報、バイオセンサー、半導体ナノテクノロジーなどの電気電子工学技術を基盤とした電気電子生命の専門領域を学ぶ。 機械工学科では、材料力学・流体力学・熱力学・機械力学の主要4力学と、計測・制御・加工・情報などの専門科目を中心に学ぶ。実験や製図、設計などの実習面も重視している。 機械情報工学科では、コンピュータと電気に強い機械技術者を育てることを目的としている。教育プログラムはJABEE(日本技術者教育認定機構)の認定を受けている。 建築学科で学ぶ内容は大きく、構造・材料、環境エンジニアリング、建築・都市デザイン、建築・都市プランニング&マネージメントの4分野に分けられる。建築の専門知識以外にも、理工学全般や人文・社会科学的知見も身につけられるように配慮されている。 応用化学科では、無機化学・有機化学・物理化学・分析化学・化学工学の5つの基礎に重点をおき、フラスコからコンピュータまで扱える人材の育成を行う。近年では時代の要請に応じて、自然環境をテーマとした研究を行っている研究室も多い。 情報科学科では、コンピュータの基礎理論、ソフトウェア・ハードウェア、情報システムについて学ぶ。人文・社会科学、人間科学などとの境界領域も積極的に学ぶ。 数学科では、代数学・幾何学・解析学を基盤に、社会現象や自然現象を解析するための数理科学リテラシーを培う。数学が社会で果たす役割を理解し、数学の力を生かしながら、中高教員や金融保険、情報システムなどの仕事を通して、社会に貢献する人材を育成することが目標である。 物理学科では、自然現象の本質を学び、しっかりとした基礎を築いて新しい科学や社会に貢献できる人材の育成を行う。物性物理学、生物物理学、素粒子物理学などの、生命現象を含む物理現象の基本的本質を探る研究を行っている。 △男女比率 男85%・女15% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計520
農学
130
,
農芸化学
130
,
生命科学
130
,
食料環境政策
130
|
| 学部内容 |
農学科では、環境の変化に合わせた食料の安全供給を目指し、農産物や有用動物などの育成・管理方法を研究している。また、適切な栽培環境の整備や周辺地域の環境保全についても研究を行う。 農芸化学科では、生活に密着した食品や環境の課題解決を目指し、幅広くバイオサイエンスを学ぶ。 生命科学科では、動植物、微生物などの生命活動を分子、遺伝子のレベルから理解することを基盤として、これらを人類が直面している食料問題、先端医療環境などの問題解決に活用することを目指す。 食料環境政策学科では、理系学部のなかの文系学科として、「食と農」「環境と資源」を2本柱とし、食料問題・環境問題を体系的・総合的に学ぶ。少人数科目と実習科目も充実している。 △男女比率 男61%・女39% |
| 学部 | 卒業者 | 就職希望者 | 就職者 | 進学者 |
|---|---|---|---|---|
| 法 | 902 | - | 561 | 113 |
| 商 | 1,023 | - | 793 | 24 |
| 政治経済 | 1,108 | - | 875 | 38 |
| 経営 | 698 | - | 544 | 28 |
| 文 | 872 | - | 545 | 71 |
| 情報コミュ | 448 | - | 365 | 8 |
| 理工 | 1,047 | - | 477 | 472 |
| 農 | 562 | - | 375 | 107 |
|
就職者数の多い企業等は、学部別に以下の通り。
法-東京特別区職員21、警視庁13、国家公務員(II種)11、みずほフィナンシャルグループ9、東京都庁7、東京海上日動火災保険6、東京消防庁5、三井住友銀行・損害保険ジャパン・東日本旅客鉄道各4など。
商-日本生命保険8、千葉銀行・あいおいニッセイ同和損害保険各7、りそなホールディングス・三井住友銀行各6、SMBC日興証券・全国労働者共済生活協同組合連合会・中央労働金庫各5、みずほフィナンシャルグループ・大和証券グループ本社各4など。
政治経済-東京特別区職員17、みずほフィナンシャルグループ14、三菱東京UFJ銀行10、国家公務員(II種)8、りそなホールディングス・日本生命保険・野村証券各7、警視庁・国税専門官・東日本旅客鉄道各6など。
経営-三菱東京UFJ銀行8、千葉銀行7、東日本旅客鉄道6、みずほフィナンシャルグループ・東京特別区職員各5、東日本電信電話・郵便局各4、大和証券グループ本社・ファーストリテイリング・大日本印刷各3など。
文-埼玉県教育委員会7、東京特別区職員・東日本旅客鉄道各6、東京都庁・日本年金機構各5、三菱東京UFJ銀行・リゾートトラスト・東京都教育委員会・郵便局各4、JTBグループ(旅行会社群)3など。
情報コミュニケーション-ソフトバンクグループ通信3社6、日本生命保険5、楽天・東日本旅客鉄道・明治安田生命保険各4、三菱東京UFJ銀行・常陽銀行・東京海上日動火災保険・東京特別区職員各3、住友商事2など。
理工(大学院生を含む)-キヤノン10、東日本旅客鉄道8、小松製作所・東海旅客鉄道・東京電力・東日本電信電話・日野自動車・本田技研工業・三菱電機各7、エヌ・ティ・ティ・データ6など。
農(大学院生を含む)-全国農業協同組合連合会8、郵便局6、東洋水産5、サカタのタネ・明治製菓各4、国分・日本食品分析センター・日本たばこ産業・横浜市役所・理研ビタミン各3など。
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