法学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 | 法律900 |
| 学部内容 | １年次から「教養基礎演習」「法律リテラシー」といった必修のゼミナールを開設し，教授と学生間の人間的，学問的交流に積極的に取り組んでいる。 また，コース制を採用しており，ビジネスロー・国際関係法・法と情報・公共法務・法曹の５つのコースのなかから将来の進路に合ったコースを選択するようになっている。 ◆ビジネスローコースは，企業法務や企業内法律関連業務に従事しようとする者，公益法人・非営利法人などの組織での法律関連業務に従事しようとする者，自ら企業を興そうとする者など現代ビジネス社会で活躍しようとする学生を対象としている。 ◆国際関係法コースは，国際的な取引・ビジネス法務に関連する業務に従事しようとする学生や各国文化，各地域文化を理解し国際社会で活躍しようとする学生を対象としている。 ◆法と情報コースは，IT関連企業への就職を目指している学生を主たる対象とする。情報技術の基礎を学び，法学の基本を身につけ，情報技術と社会とのかかわりを理解した上で，情報技術と関連する法や，より高度な情報技術を学ぶことができる。 ◆公共法務コースは，国家公務員，地方公務員，裁判所職員，および国会職員その他の法律関連専門職に就職することを希望する学生のためのコース。 ◆法曹コースは，裁判官，検察官，弁護士（法曹）としての資格またはその他の法律関係の資格を取ることを目指す学生を対象としている。 △男女比率 男74％・女26％ |
商学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 | 商学1,020 |
| 学部内容 | 学部の最大の特色は，少人数教育指導の４年間一貫体制である。２〜４年次の３年間で，商学専門科目と総合学際科目の２系統のゼミナールを同時履修可能として，幅広くかつ深い教養を備えた専門職業人の育成を目指す。 コースには，アプライド・エコノミクス，マーケティング，ファイナンス＆インシュアランス，グローバル・ビジネス，マネジメント，アカウンティング，クリエイティブ・ビジネスの７コースがある。 △男女比率 男71％・女29％ |
政治経済学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計1,070 政治260， 経済660， 地域行政150 |
| 学部内容 | 政治学科・経済学科は，政治学・経済学があらゆる社会現象，それを対象とするあらゆる社会科学の基礎に存在するという見地から，このふたつの学問領域を中心に，複雑な現代社会を読み解くために必要とされるさまざまな科目を用意している。 地域行政学科では，地域社会を支える３つの主体（地域住民・企業・自治体）とそれらが活動する場（地域コミュニティ・産業社会・行政）を対象に学び，地域運営のプロフェッショナルを養成する。 2008年からは，全学科でゼミ指導型コース制を導入している。政治学・社会学総合コース，経済学・経済政策総合コース，地域行政総合コース，国際文化総合コースの４コースと，これらをさらに区分した「科目パッケージ」により科目を体系的に配置し，ゼミの担当教員の指導に基づいて，自身の研究テーマにふさわしいコース並びに科目パッケージを選択し，学習を行う。 △男女比率 男80％・女20％ |
文学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計735 文学415， 史学地理245， 心理社会75 ＊文学科の定員は2010年（申請中） |
| 学部内容 | 文学科は，日本文学，英米文学，ドイツ文学，フランス文学，演劇学，文芸メディアの６専攻からなっている。 演劇学専攻では，日本・西洋の演劇史，戯曲研究など，演劇論の研究を中心に教育が行われている。 文芸メディア専攻では，さまざまな文芸に触れながら，現代の複雑なメディアに対応できる読みと表現を学ぶ。 他の各専攻では，多彩なカリキュラムを通して，それぞれの言語・文学・文化を学ぶ。また，外国語の学習に力が注がれていて，ネイティブ・スピーカーによる視聴覚設備を用いた会話や，ヒアリングなどの科目もある。 史学地理学科は，日本史学，アジア史，西洋史学，考古学，地理学の５専攻に分かれる。 日本史学専攻では，古代から現代までの各時代を，アジア史と西洋史学の２専攻では，それぞれアジアや欧米各地の歴史と文化を学ぶ。考古学専攻では，日本や中国，オリエント，ヨーロッパなど世界の主要地域をカバーする専門科目が用意されている。 地理学専攻は，主として実地調査に主眼をおいている。 心理社会学科では，トラウマ，いじめ，不登校，マイノリティ，ジェンダーなど，現代社会の現実的問題を心理と社会の両面から学ぶ。３年次に臨床心理学コースと臨床社会学コースに分かれる。 △男女比率 男48％・女52％ |
理工学部
| 歴史 |
設置=1949 改組=1989 |
| 学科・定員 |
計925 電気電子生命220， 機械工120， 機械情報工120， 建築140， 応用化学110， 情報科学105， 数学55， 物理55 |
| 学部内容 | 電気電子生命学科では，電気・電子工学技術と生命科学が融合した学問分野を学ぶ。基礎科目として，数学や物理，生物だけでなく，生命科学，情報処理，電気磁気学，回路工学の専門科目を重視する。高学年次になると，ロボット制御，生命情報，バイオセンサー，半導体ナノテクノロジー，パワーエレクトロニクス，ユビキタスネットワーク，電子デバイスなどの電気・電子工学技術を基盤とした電気・電子生命の専門領域を学ぶ。 機械工学科では，材料力学・流体力学・熱力学・機械力学の主要４力学と，計測・制御・加工・情報などの専門科目を中心に学ぶ。実験や製図，設計などの実習面も重視している。 機械情報工学科では，プログラミングと電子回路設計に強い機械工学技術者の育成を目指す。機械システム（JABEE対応コース），機械科学，機械知能の３履修コースがある。 建築学科のカリキュラムは，建築の専門知識以外にも，理工学全般や人文・社会科学的知見も身につけられるように配慮されている。 応用化学科では，無機化学・有機化学・物理化学・分析化学・化学工学の５つの基礎に重点をおき，フラスコからコンピュータまで扱える人材の育成を行う。 情報科学科では，コンピュータの基礎理論，ソフトウェア・ハードウェア，情報システムについて学ぶ。 数学科では，代数学・幾何学・解析学という基盤の上に，社会や自然現象を解析するための理数科学的リテラシーを培う。数学が社会で果たす役割を理解し，身につけた数学の力を生かしながら社会で働く人材を育成することを目標とする。 物理学科では，工学との接点をなす物性物理と未来への可能性に富む生物物理を中心に学ぶ。 △男女比率 男88％・女12％ |
農学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計520 農学130， 食料環境政策130， 農芸化学130， 生命科学130 |
| 学部内容 | 農学科では，食料生産と環境保全をキーワードとし，国際的にも活躍できる人材の育成を目指している。 食料環境政策学科では，理系学部のなかの文系学科として，「食と農」「環境と資源」を2本柱とし，食料問題・環境問題を体系的・総合的に学ぶ。少人数科目と実習科目も充実している。 農芸化学科は，食料・環境・生命を化学的・生物学的立場からとらえ，ヒトの生活に有効利用するための研究を行う。 生命科学科では，動植物，微生物などの生命活動を分子，遺伝子のレベルで解明し，それらを基盤としたバイオテクノロジーの開発を目指す。 △男女比率 男62％・女38％ |
経営学部
| 歴史 |
設置=1953 |
| 学科・定員 |
計650 経営380， 会計170， 公共経営100 |
| 学部内容 | 企業・組織のマネジメントを広く理解するため，経営学的知識，会計学的知識，公共経営学的視点を身につける。 経営学科の専門科目には，組織の経営活動を分析する科目，経営管理の理論と制度へのアプローチを試みる科目，経営管理の諸機能を整理・分析する科目がある。 会計学科では，簿記論，原価計算論などの基礎科目を出発点として，財務諸表論，会計監査論などの専門科目を学ぶ。高度会計専門職業人の養成を目的として，計算中心の科目から理論科目まで体系的に科目が設置されている。 公共経営学科では，公共性という基礎概念を理解し，非営利組織やその経営管理について学ぶ。さらに，自治体マネジメント論，スポーツ・マネジメント論，NPO論など多方面にわたる専門科目を履修することができる。 △男女比率 男73％・女27％ |
情報コミュニケーション学部
| 歴史 |
設置=2004 |
| 学科・定員 | 情報コミュニケーション400 |
| 学部内容 | 21世紀における社会の諸変化を認識し，それらに対応できる教育，研究の場を創造し，現代社会に内在する諸課題の分析を通じて，社会の本質を探究することを目的とする。 これまでの学問分野にとらわれず，社会科学的な視点を中心としながら，多面的・総合的アプローチによる問題発見・問題解決型の教育を行う。 次の４コースがある。 ◆社会システムと公共性コースでは，法・政治を中心に，情報社会の規範や制度を考える。 ◆組織と人間コースでは，経済的な観点から組織のダイナミクスを考える。 ◆言語と文化コースでは，個人の思考や行動を目に見えない形で支えている文化現象を考える。 ◆メディアと人間コースでは，メディアという切り口から自然・人間・技術と社会の関係を考える。 △男女比率 男50％・女50％ |
国際日本学部
| 歴史 |
設置=2008 |
| 学科・定員 | 国際日本300 |
| 学部内容 | 日本文化に対する深い理解と英語による優れた発信能力を有し，かつ異文化に対しても柔軟な理解力を兼ね備え，グローバル化した社会において，広く活躍できる真の国際人を養成することを教育目標とする。 現代日本文化や，その背景となる日本の伝統文化を研究の対象とする。また，日本の文化のみならず，その発信基盤である日本社会システム（企業・産業・社会制度）の教育研究も重要な課題としている。 比較文化や国際関係に関する教育研究を行う。英語によるコミュニケーション能力の育成，また，日本語教育も重視する。 各種留学制度を整備し，授業の一環として海外留学を促進。留学生の受け入れ，外国人教員の任用を積極的に行うなど，国籍や民族の違いを超えて共に学ぶ多文化共生キャンパスの創成を目指す。 △男女比率 男34％・女66％ |
▼卒業後の進路（2009年３月卒）
法＝卒業者：974，就職希望者：−，就職者：644，進学者：109。
商＝卒業者：1,053，就職希望者：−，就職者：845，進学者：21。
政経＝卒業者：1,183，就職希望者：−，就職者：982，進学者：33。
文＝卒業者：775，就職希望者：−，就職者：535，進学者：55。
理工＝卒業者：859，就職希望者：−，就職者：470，進学者：329。
農＝卒業者：529，就職希望者：−，就職者：377，進学者：110。
経営＝卒業者：644，就職希望者：−，就職者：511，進学者：22。
情報コミュ＝卒業者：449，就職希望者：−，就職者：404，進学者：7。
就職者数の多い企業等は，学部別に以下の通り。
法−三井住友銀行14，国家公務員（II種）12，みずほフィナンシャルグループ・三菱東京UFJ銀行各11，東京特別区10，大和証券グループ本社９，国税専門官６，野村證券５など。
商−みずほフィナンシャルグループ19，三菱東京UFJ銀行15，日本興亜損害保険・野村證券・三井住友海上火災保険各９，損害保険ジャパン・日本生命保険・日本電気各８など。
政治経済−みずほフィナンシャルグループ21，三菱東京UFJ銀行14，三井住友銀行11，国家公務員（II種）・千葉銀行・三井住友海上火災保険各９，東京特別区・日本政策金融公庫各８など。
文−日本生命保険７，みずほフィナンシャルグループ６，三菱東京UFJ銀行５，国家公務員（II種）・JTBグループ（旅行会社群）・千葉県教育委員会・東京都教育委員会・三井住友海上火災保険・郵便局各４など。
理工＊−日本電気20，キヤノン16，本田技研工業14，三菱電機10，日立製作所９，スズキ・東芝各８など。
農＊−全国農業協同組合連合会６，三菱東京UFJ銀行・明治製菓・森永乳業各４など。
経営−みずほフィナンシャルグループ11，千葉銀行７，大和証券グループ本社６，日本生命保険・日本電気・三菱東京UFJ銀行各５など。
情報コミュニケーション−三井住友海上火災保険７，損害保険ジャパン・三菱東京UFJ銀行各６，東京海上日動火災保険５，イー･アクセス/イー･モバイル・かんぽ生命保険・みずほフィナンシャルグループ・三井住友銀行・明治安田生命保険各４など。
＊理工・農は大学院修了生を含む。
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