＊以下，定員は2009年
経済学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 | 〈一部〉
計700 経済500， 国際経済200 〈二部〉 経済150 |
| 学部内容 | 経済学科の専門科目は，経済理論分野，国内外の歴史的変遷を研究する経済史分野，経済や産業，企業の現状を踏まえた政策分野，すなわち理論・歴史・政策の３大分野を基本に編成されている。 ２年次からは「歴史と発展」「福祉と環境」「企業と情報」「市場と政府」の４コースからいずれかを選択し，より専門的な学習を進める。また，導入教育の充実にも力を入れており，１年次に「入門ゼミナール」を必修にするとともに，現実の経済の動きと関連させた理論の学習を目指している。そのほか，学外特別研修（インターンシップ）や学外講師による社会教養特別講座などのユニークな科目もある。 ◆歴史と発展コースでは，各国の多様性，地域的な特性を踏まえて，現代の資本主義経済社会を理解する。 ◆福祉と環境コースでは，環境問題や企業倫理を学び，解決策を考える。 ◆企業と情報コースでは，企業活動を多角的に研究し，情報技術の可能性を経済とのかかわりのなかで探究する。 ◆市場と政府コースでは，市場経済の仕組みと役割を学び，国家間の経済の動き方を考えるとともに，経済の安定的発展のための政策を学ぶ。 国際経済学科では，経済学の基礎的理解の上に，歴史や文化をも取り込み，学際的に国際経済の諸問題を学ぶことができる。具体的には，世界各国・地域の経済社会を解明する「地域研究」，これらの地域と日本との関係・比較を通して，異なる経済社会の理解を深める「比較研究」，環境，資源，外国人労働者，国際協力といったトピカルな問題領域を研究対象とする「問題群研究」などのユニークな科目群からなる。 １年次から４年次まで取り組む「地域言語」では，「国際コミュニケーション」や「経済時事英語」に加えて，第２外国語による「国際事情」が設けられている。海外提携大学からの客員教授が担当する「特殊講義」を含め，外国語教育にも力が入れられている。さらに「海外特別研修」や「ＮＧＯ論」は，夏期休暇を利用して海外調査・研修を実施するために設けられた科目であり，現地体験が強調される。 |
法学部
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 | 〈一部〉
計710 法律560， 政治150 〈二部〉 法律200 |
| 学部内容 | 法律学科は，多岐にわたる学生の志望や進路に応じられるように，２年次から次の３コースに分かれ，個々の学生の目的に適した教育を行う。 ◆法律総合コースは，裁判官，検察官，弁護士など，広く法律専門職に必要な学力を養うコース。法律の基本科目である六法の学習に重点を置いている。 ◆企業法務コースは，民間企業に就職し，企業の法律関連業務に携わることを志望する学生が対象。企業がかかわりを持つ法律問題に力点を置いた学習を行う。 ◆公共法務コースは，各種の行政職や地方自治体など，公務員を志す学生のためのコース。公法および政策関連の学習に重点を置き，公共政策のあり方を学ぶ。 政治学科では，１年次に政治学の基礎を徹底して習得し，２年次から次の３コースに分かれる。 ◆政治理論・歴史コースでは，政治学の最新の議論や，政治の理念と規範を学び，21世紀の国際社会形成を支えるグローバルな視野を養う。 ◆国際政治・地域コースでは，世界をひとつの国際社会ととらえ，政治的な動きを理解し，諸外国・諸地域の研究に取り組む。 ◆日本政治・政策コースでは，日本の政治と政策形成のプロセスを理解し，政策決定能力を養う。 |
経営学部
| 歴史 |
設置=1962 |
| 学科・定員 | 経営560 |
| 学部内容 | ビジネスの現場で生かせる観察力，判断力，想像力を養うため，「理論と実践の融合」を図ったカリキュラムとなっている。経営学とこれに隣接する経済学，会計学，マーケティングなどに関する専門知識を身につける。 １・２年次では「経営入門」「会計入門」「マーケティング入門」「経営管理総論」などで基礎的な専門知識を学習するとともに「情報リテラシ基礎演習」「入門ゼミナール」などで，プレゼンテーション能力を身につけていく。 ２〜４年次には，企業と市場・社会，企業評価とファイナンス，人的資源と知識創造，ベンチャー創造と事業継承，企業活動と会計情報，ＩＴプロフェッショナル，戦略デザイン，顧客満足とマーケティング，グローバル・マネジメント，ビジネス・ソリューションの10のテーマ科目群から２テーマを選択して学ぶ。 |
商学部
| 歴史 |
設置=1965 |
| 学科・定員 | 〈一部〉
計670 マーケティング470， 会計200 〈二部〉 マーケティング150 |
| 学部内容 | マーケティング学科は以下の４コースからなる。 ◆マーケティングコースでは，商品やサービスの提供方法，環境問題や地元商店街の活性化まで，幅広い問題にアプローチする。 ◆ファイナンスコースでは，現実の金融ビジネスに注目しながら，実践的なファイナンス理論を身につける。 ◆グローバルビジネスコースでは，現代ビジネスについて，経営・産業・貿易など幅広い視点から学び，グローバルビジネスが重要な役割を果たしている現代社会で活躍できる人材を育成する。 ◆ビジネスインテリジェンスコースでは，激動するビジネス環境でも，最適な判断ができる人材を育成する。 会計学科では，公認会計士や税理士など，職業会計人として活躍するための知識・能力を養成する「会計プロフェッショナル」履修モデルと，企業の経理や財務部門などで活躍するための「財務会計」履修モデル，企業の管理者に役立つ会計情報などに精通する「管理会計」履修モデル，会計情報を利用して企業戦略・分析の専門家を目指すための「財務情報分析」履修モデルの４履修モデルを軸に教育・研究を行っている。 |
文学部
| 歴史 |
設置=1966 |
| 学科・定員 |
計620 日本語日本文170 ( 日本語学， 日本文学文化 ) ， 英語英米文140， 人文260 ( 哲学人間学， 歴史学， 環境地理学， 社会学 ) ， 心理50 |
| 学部内容 | 人間や社会・文化について理解を深めるためには，広い視野を持ち，総合的に考える力が必要となることから，学部内の他学科・他専攻の講義も選択できる。 日本語日本文学科は，以下の２専攻からなる。 ◆日本語学専攻では，日本語の文法・音声・語いの歴史的変化と，現代日本語の特徴を体系的に学ぶ。 ◆日本文学文化専攻では，文学・演劇・芸能・映画からマンガに至るまで，文化や言語表現を多面的に学ぶ。 英語英米文学科は，２年次から以下の３コース制。 ◆英語コミュニケーションコースでは，実用英語の高度な運用能力と幅広い教養の習得を目的とする。 ◆言語文化コースでは，英米の言語，文学，文化，社会などを専門的に学ぶ。 ◆英米総合コースでは，英語を核としながらも，学科に縛られず，自分の興味・関心に沿った授業設計ができる。 人文学科は，以下の４専攻制。 ◆哲学人間学専攻は「人間のあり方」「人間の生き方」を総合的に探究する。 ◆歴史学専攻では，日本史・東洋史・西洋史・考古学を広い視野からまとめることで，相互に関連する歴史の流れを探究する。 ◆環境地理学専攻は，実習とフィールドワークに重点を置き，人文地理・自然地理・環境地理の３分野を研究対象とする。 ◆社会学専攻は，ゼミナールや社会調査実習などを通じて，社会の本質とその問題を追究する。 心理学科では，心理学の幅広い分野を学ぶとともに，実験，観察，調査，統計処理など，さまざまな研究方法を習得し，人の「こころ」をあらゆる角度から探究する。基礎と応用，講義と実習の双方から，段階的・体系的に学んでいけるカリキュラムである。 |
ネットワーク情報学部
| 歴史 |
設置=2001 |
| 学科・定員 | ネットワーク情報240 |
| 学部内容 | ７つの目的別専門プログラム制を導入し，人間・社会・デザイン・ビジネス・技術・情報科学について学び，専門スキルと理論を徹底的に習得する。 ◆コンテンツデザインプログラムでは，情報技術と心理学を駆使して，情報デザインを行える人材を育てる。 ◆メディアプロデュースプログラムでは，デジタル・ネットワーク時代のメディアを有効活用した企画をプロデュースできる人材を育てる。 ◆ネットワークシステムプログラムでは，企業サイドと利用者の２つの視点から，便利で安全な情報システムを提案・開発できる技術者を育てる。 ◆ユビキタスシステムプログラムでは，人間社会に役立つ新情報技術を創造し，問題を解決できる情報技術者の育成を目指す。 ◆ITビジネスプログラムでは，ビジネスと情報システムを融合して考えられる人材を育てる。 ◆ビジネス情報プログラムでは，データマイニングなどの新情報収集・分析手法を学び，統計分析とビジネス情報に強い人材を育てる。 ◆社会情報プログラムでは，人と人のつながりを支援するシステムを企画提案・運用できる人材を育てる。 |
▼卒業後の進路（2008年３月卒）
経済＝卒業者：751，就職希望者：−，就職者：585，進学者：26。
法＝卒業者：751，就職希望者：−，就職者：549，進学者：44。
経営＝卒業者：560，就職希望者：−，就職者：450，進学者：28。
商＝卒業者：742，就職希望者：−，就職者：532，進学者：35。
文＝卒業者：653，就職希望者：−，就職者：480，進学者：38。
ネットワーク情報＝卒業者：230，就職希望者：−，就職者：192，進学者：8。
主な就職先は，日清食品，大塚製薬，日立製作所，積水ハウス，任天堂，松下電器産業，三菱電機，シャープ，本田技研工業，みずほフィナンシャルグループ，三井住友銀行，三菱東京ＵＦＪ銀行，大和証券，東日本旅客鉄道，全日本空輸，伊勢丹，電通，ベネッセコーポレーション，警視庁など。
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