奨学金

原則として2011年4月入学者対象の情報を掲載しています。
最新の情報については、各問い合わせ先に確認お願いします。

●問合せ先 学生センター厚生課
●所在地 〒180-8629 東京都武蔵野市境5丁目24の10 TEL(0422)36-2418(直通)
給付 太田育英奨学金 奨学金トップへ
【給付額】 月額2万5,000円
【給付期間】 原則として1か年
【採用人員】 制限なし
【対象学年の制限】 なし
【申込時期および方法】 詳細は厚生課奨学金係に問合せ
【応募条件】 家計支持者の死亡、会社の倒産等により家計が急変し、学業の継続が困難となった成績優秀な者で、その事由が生じてから1年以内。ただし、1年生は入学手続後。
このほかに、家計困窮度に応じて授業料の全額または半額を免除
【他制度併用の可・不可】 可
給付 青々会奨学金 奨学金トップへ
【給付額】 年額10万円
【給付期間】 1か年
【採用人員】 各学部各学年各2名
【対象学年の制限】 2~4年生
【選考方法】 当該教授会の推薦に基づき学長が決定
【採用条件】 募集はしない。成績・人物ともに優れた者
【他制度併用の可・不可】 可
給付 亜細亜学園奨学金 奨学金トップへ
【給付額】 年額10万円
【給付期間】 1か年
【採用人員】 各学年とも経営学部10名、法学部9名、経済学部・国際関係学部各7名
【対象学年の制限】 2~4年生
【選考方法】 当該教授会の推薦に基づき学長が決定
【採用条件】 募集はしない。学力・人物ともに優れた者
【他制度併用の可・不可】 可
給付 東急奨学会 奨学金トップへ
【給付額】 年額8万円
【給付期間】 1か年
【採用人員】 各学年とも経営学部・法学部各3名、経済学部・国際関係学部各2名
【対象学年の制限】 2~4年生
【選考方法】 当該教授会の推薦に基づき学長が決定
【採用条件】 募集はしない。学力・人物ともに優れた者
【他制度併用の可・不可】 可
給付 亜細亜大学派遣留学プログラム奨学金〈助成〉 奨学金トップへ
(A)亜細亜大学アメリカプログラム、(B)アジア夢カレッジ中国派遣・留学プログラム
【給付額】 当該年度の留学費用のうち大学へ納入する費用の半額または全額(1回限り)
【給付回数】 1回
【採用人員】 採用条件の(1)は全学部12名以内。(2)は規定なし
【対象学年の制限】 1・2年生
【選考方法】 推薦に基づき学長が決定
【採用条件】 次のいずれかの事由に該当する者。
(1)家計支持者の死亡、会社の倒産等により家計が急変し参加申込みができない者、(2)太田育英奨学生として認定された者
【他制度併用の可・不可】 可
給付 亜細亜大学派遣留学プログラム奨学金〈奨励〉 奨学金トップへ
(A)亜細亜大学アメリカプログラム、(B)アジア夢カレッジ中国派遣・留学プログラム
【給付額】 (A):10万円、(B):5万円(1回限り)
【給付回数】 1回
【採用人員】 採用条件の(1)は各学部とも2名以内、(2)は上位15名以内、(3)は上位2名以内
【対象学年の制限】 採用条件の(1)は2年生、(2)は1年生、(3)は2年生
【選考方法】 推薦に基づき学長が決定
【採用条件】 次のいずれかの事由に該当する者。
(1)亜細亜学園奨学生として選出された者、(2)TOEICで600点以上を取得した者、(3)中国語検定試験の3級以上に合格した者
【他制度併用の可・不可】 可
給付 亜細亜学園後援会奨学金 奨学金トップへ
【給付額】 月額3万円
【給付期間】 原則として1か年
【採用人員】 制限なし
【対象学年の制限】 なし
【申込時期および方法】 詳細は厚生課奨学金係へ問合せ
【応募条件】 家計支持者の死亡、会社の倒産等により家計が急変し、経済的に修学が困難と判断された者で、前年度までの修得単位数が基準を満たしている者
【他制度併用の可・不可】 可
給付 亜細亜学園災害被災者救援奨学金 奨学金トップへ
【給付額】 り災状況に応じて入学金・授業料相当額または半額相当額
【給付期間】 1か年
【採用人員】 制限なし
【対象学年の制限】 なし
【申込時期および方法】 詳細は厚生課奨学金係に問合せ
【応募条件】 主たる家計支持者が地震、風水害で死亡またはそれに準じた障害を受けた場合。主たる家計支持者が居住する家屋が地震、風水害により全壊および半壊等の損害を受けた場合
【他制度併用の可・不可】 可
給付 亜細亜学園山口年一奨学金 奨学金トップへ
【給付額】 年額(1)10万円、(2)20万円、(3)30万円
【給付回数】 1回(重複可)
【採用人員】 未定
【対象学年の制限】 なし
【申込時期および方法】 1月末または9月末。詳細は厚生課奨学金係に問合せ
【採用条件】 在学中に、次のいずれかに該当した者。(1)日商簿記検定1級に合格した者。税理士試験科目の簿記論および財務諸表論2科目のうちいずれか1科目に合格した者。(2)税理士試験科目の中の上記2科目に合格した者。(3)税理士(科目免除を除く)または公認会計士に合格した者
【他制度併用の可・不可】 可
資料/願書請求の手順
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