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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 改称=1998 |
| 学科・定員 |
計380
学校教育課程
230
( 人間形成, 教科教育, 特別支援教育 )
,
人間文化
150
|
| 学部内容 |
社会や文化の環境の変化についての理解にたった次世代の人材、現代の社会が求めるグローバルなコミュニケーションの新たなスタイルを生み出し、その支援に携われる人材の育成を目指す。学校教育課程はそのままに、地球環境課程・マルチメディア文化課程理系は理工学部に移って新たな発展をし、国際共生社会課程とマルチメディア文化課程文系を新たな形で再編して、都市における新たな文化創造を目指す人間文化課程を創設。 学校教育課程では、現代社会における教育の課題を解決していくことのできる実践的・総合的な資質を備えた教員を養成する。 人間形成・教科教育・特別支援教育の3コースが設けられている。さらに、人間形成コースには3つ(教育基礎・心理発達・日本語教育)、教科教育コースには10(国語・社会・数学・理科・音楽・美術・保健体育・技術・家庭科・英語)の専門領域を置く。コース・専門領域の選択・決定は、2年次のはじめに行う(一部のコース、専門領域の決定は入学時)。 人間文化課程では、歴史的な文化の集積地であり、現代の都市が抱える問題の縮図のような場所でもある横浜をフィールドとして、文化・芸術、またこれからの社会への取り組みを考えていく。芸術文化コースと社会文化コースの2コースがある。 △男女比率 男47%・女53% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 改組=2005 |
| 学科・定員 |
計230
経済システム
115
( 経済, 法と経済 )
,
国際経済
115
|
| 学部内容 |
広い国際的視野と歴史的洞察力、深い理論的知識と思考能力を持ち、それらを現実に適用できる人材を育成する。時代に即応した講義を開講しているのが特色のひとつ。 1年次は、経済学や法学の入門的な科目と少人数制の「基礎演習(プロゼミ)」を開講する。2年次から、各学科共通の経済原論、現代経済システムなど専門課程の科目を学ぶ。3年次からは、各学科の専門領域を体系的に学ぶ。 経済システム学科には、以下の2コースがある。 ◆経済コースでは、地域・自治体・民族など多様な要素を含みつつ、激動する国際社会を、ひとつの開かれた「システム」としてとらえる思考方法を重視して学ぶ。グローバル化・情報化・市場経済化が進行する現代の経済社会を把握し、情報を的確に収集・分析し、問題を発見・解決できる能力を身につけた、国際化・情報化時代の経済人を育成する。 ◆法と経済コースでは、現代社会経済における諸問題を法律的視点から考察し、企業活動に対して、法的規範・理論・制度面からのアプローチを目指す。 国際経済学科では、経済や企業活動の国際化に伴い、ボーダーレス化する国際経済を把握し、地域個性に対する洞察力を持ち、国際社会のなかでの日本の貢献のあり方を考えることのできる人材を育成する。 △男女比率 男79%・女21% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 改組=1967 |
| 学科・定員 |
計307
〈昼間主コース〉 計275 経営 75 会計・情報 70 , 経営システム科学 65 , 国際経営 65 , 〈夜間主コース〉 経営 32 |
| 学部内容 |
時代の流れに対応した先進の研究体制と世界で活躍できる有能な社会人の育成のための教育体制を敷く。社会経済システムの大きな変化に対応するために、「国際化」「情報化」「環境問題」をキーワードに設定。 経営学科は、人間科学や環境科学などの成果を十分に取り入れ、企業戦略、経営組織、人間行動など、企業と環境を重視した科目が置かれ、統合的、体系的にそれらを学ぶ、時代性と学際性を持った学科である。 会計・情報学科では、会計学の基礎から応用までを広く、かつ体系的に学習し、会計情報の作成と理解の両面で専門知識人の養成を目指している。また、企業が求める公認会計士、税理士、証券アナリストなどの専門職の養成にも力を入れている。 経営システム科学科では、経営問題における科学的方法論を追究する。経営学、会計学のみならず、数学、統計学などの広い分野まで学ぶ。 さらに経営システム論などの科学的意思決定理論と経営情報システム論などの経営資源配分問題の双方からアプローチする。 国際経営学科は、経営学の基礎理論を踏まえて、内外の最新の専門知識を体系的に修得できるような講座編成をとり、国際経営の一般的側面、特殊的側面からの研究を進める。 なお、夜間主コースでも、経営関係、会計・情報関係、経営システム科学関係、国際経営関係の科目を幅広く履修することができる。 △男女比率 男69%・女31% |
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|---|---|
| 歴史 |
設置=1949 |
| 学科・定員 |
計665
機械工学・材料系学科
140
,
化学・生命系学科
175
,
建築都市・環境系学科
160
,
数物・電子情報系学科
270
|
| 学部内容 |
早期の教育の過程で学生が理工学の素養を身につけ、その後、専門教育を受けるような新たな総合コンセプトに基づいたカリキュラムを用意し、工学的センスを持った理学系科学者、理学的センスを持った工学技術者の育成を目指す。 大きなくくりの4学科の下に、13の教育プログラム(EP)を用意している。 機械工学・材料系学科の機械工学EPでは、材料力学、熱力学といった基盤領域の教育を重視し、機械工学の基礎を体系的に学ぶ。材料工学EPでは、金属、セラミックス、半導体とその周辺材料を対象に、材料についての基本的・体系的な教育を実施する。 化学・生命系学科の化学EPでは、化学の基本知識を十分に備え、あらゆる自然科学の知識を活用して、物質世界の心理を原子や分子レベルから探究する研究者、最先端化学とその活用を考える技術者を育成する。応用化学EPでは、化学の基本知識を応用し、物理を活用して高度な化学反応プロセスや先端材料の開発など、実践的な安全管理や環境創出といった未来社会への課題解決に貢献できる技術者・研究者を育成する。バイオEPでは、生物学、化学、物理学を基礎とする現代生物学の方法を通して生命を理解し、その成果を食料問題や生命・医療などの地球規模の緊急課題の解決に適応できる技術者・研究者を育成。 建築都市・環境系学科の建築EPでは、建築の思想や芸術から工学まで幅広く学ぶ。都市建築を構想できる建築家、自然災害から生命と財産を守る建築構造エンジニアなどの育成を目指す。都市基盤EPでは、人々の暮らしに欠かせない社会基盤システムの整備、維持管理などを学び、発展途上国の社会基盤整備や地球規模の環境保全に貢献できる人材を育成する。海洋空間のシステムデザインEPでは、船舶海洋工学と航空宇宙工学を学び、環境と調和した巨大で複雑な海洋構造物を設計するエンジニアや技術者を育成する。地球生態学EPでは、生態系とそれを取り巻く地球環境についての基礎科学と、その評価や設計・管理を学ぶ。 数物・電子情報系学科の数理科学EPでは、現代数学をベースに諸科学の基礎となる数理的原理や構造を理解する。数理科学を体系的に学ぶとともに、情報科学における基礎理論や数理物理学などについて広く学ぶことにより、論理的判断力と数理的処理を的確に行える人材を育成する。物理工学EPでは、物理学の基礎となる力学や電磁気学に加え、量子力学や統計力学などを体系的に学ぶ。電子情報システムEPでは、電気回路、電磁気などにかかわる基礎分野から、電気エネルギー、電子デバイスなどといったハードウエアに関する応用分野、およびこれらを動かすソフトウエアまで幅広い分野を学ぶ。情報工学EPでは、ソフトウエアとプログラミング言語、言語理論など情報に関するソフトウエア・方法論について、基礎理論と実践的な応用を学ぶ。社会・産業の基盤となる情報技術の基礎、応用、深化、革新を指導する総合能力を持った人材を育成する。 △男女比率 男82%・女18% |
| 学部 | 卒業者 | 就職希望者 | 就職者 | 進学者 |
|---|---|---|---|---|
| 教育人間科学 | 486 | - | 351 | 59 |
| 経済 | 265 | - | 199 | 18 |
| 経営 | 311 | - | 251 | 20 |
| 工* | 672 | - | 113 | 514 |
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主な就職先は、教育人間科学-横浜市役所、電通、みずほフィナンシャルグループ、セガ、NHK、伊藤忠商事、公立小中学校など。経済-みずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行、伊藤忠商事、エクソン・モービル、日本銀行、東日本旅客鉄道など。経営-野村證券、富士通、シャープ、監査法人トーマツ、東京都庁、NTT東日本、アビームコンサルティングなど。工*-大林組、富士通、トヨタ自動車、三菱重工業、キヤノン、電通、全日本空輸など。
*は現在の理工
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